OpenAI、「ChatGPT」の高齢者向け無料講習を米10都市で開催へ　1000人に対面で実施

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画像: OpenAI News

結論（先に3行）

1. 米国の10都市で「ChatGPT」を学ぶ対面講習が始まります。2. 参加費は無料で、2026年9月16日から実施されます。3. 地域の高齢者1000人が対象です。

米OpenAIは2026年9月16日、米国の10都市で「ChatGPT」の体験型講習を開催すると発表しました。高齢者向け技術支援団体のOATSと連携し、高齢者1000人に向けて無料で対面の学習機会を提供します。

講習では、旅行の計画や分かりにくい書類の理解に加え、ネット上の詐欺を見抜く安全対策を扱います。受講者は至急を装う文面や不審なリンクといった兆候を学び、「ChatGPT」を予防の確認手段として使います。

不審な電子メールやWebサイトの検証を目的に、週に数千万回の質問が「ChatGPT」へ寄せられています。

日常業務で届く不審な連絡やWebサイトの確認において、「ChatGPT」を追加の確認手段として役立てられます。立ち止まって考えて質問する手順を意識すれば、詐欺や不審な手口を避けるための参考として使えます。

ざっくり言うと、シニア世代が怪しいネット詐欺にだまされないよう、「ChatGPT」を頼れる相談相手として使いこなすための教室です。米国の10都市で1000人に直接教えます。

たとえるなら、怪しい訪問販売が来たときに、玄関先ですぐに確認できるデジタルな相談窓口を持つようなものです。怪しいメールやサイトを判定する道具として役立てます。

防犯ツールとしてのAI。筆者は、OpenAIが先端機能のアピールではなく詐欺対策を前面に出した点にかなり驚きました。

ただ、怪しい文面を判定させる使い方は、世代を問わず重宝しそうです。業務で真偽不明のメールに悩んでいる人なら、まずは「ChatGPT」に判断材料を尋ねてみる使い方が広まるかもしれません。

一方、今回の施策は米国の10都市に限られた展開です。今後は日本向けにも同様の防犯講習がいつ上陸するかを見届けたいところです。

不審なメールやWebサイトの真偽に悩んでいる人は、「ChatGPT」に尋ねて危険な兆候を確かめられるようになります。