OpenAI、「ChatGPT」業務利用の調査データを公開 専門外の作業割合が25.9%に拡大
- 「ChatGPT」で専門外の業務をこなす利用者が増えています。
- 調査結果は2026年9月16日に公開されました。
- 業務で「ChatGPT」を利用している人が対象です。
米OpenAIは2026年9月16日、「ChatGPT」の業務利用に関する調査結果を公開しました。働く人が本来の専門外の業務でAIを活用する傾向について分析しています。
継続調査した約6200人では、専門外の作業割合が13.1%から25.9%に増加しています。顧客対応では54%、広告文の作成では44%の人が翌月もその作業を継続していました。
専門外の作業を依頼する際、プロンプト（AIへの指示文）は短くなる傾向が見られました。解説や手順を求める頻度は低い一方、具体例や背景を添えて確認や検証を頼む利用が多くなっています。
働く人は他分野の知識を借りることで、肩書が変わらないまま担当できる業務の幅を広げられます。一度試した専門外の業務を「ChatGPT」を介して日常的な手順に定着させることができます。
ざっくり言うと、他部署の先輩にちょっと相談するような感覚で、専門外の仕事をこなせるようになるという話です。
たとえば新人社員が別の部署に頼らず、顧客向けの案内文や広告の文章を自分で仕上げるイメージです。「ChatGPT」が知識の橋渡し役になり、日常業務の枠組みが自然と広がっていきます。
専門外の作業で質問文が短くなるという分析結果に、筆者はかなり引き込まれました。詳しく教えてもらうのではなく、確認や添削を頼む使い方は実務の感覚にも合致しています。納得の数字です。
ただ、顧客対応の継続率が54%に達している一方で、財務関連が15%前後にとどまる差は興味深いところです。失敗した際のリスクが大きい領域では、さすがに従業員も慎重になっている印象を受けました。文章の作成や要約など、やり直しが利く仕事から試すのが良さそうです。
そこで気になるのは、こうした実務の変化に合わせて企業の役職や人事評価がどう動くかです。2026年後半に続くOpenAIの第3弾レポートで、職種の再定義に関する具体的な分析が出てくるかを見たいところです。
「ChatGPT」を業務で使っている人は、他部署の専門知識を借りて広告作成や顧客対応などの新しい業務を自分の仕事に取り入れられるようになります。
出典: OpenAI News ↗
