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Brevo(旧Sendinblue)の代替7選 — 無料・日本語・オープンソースで選ぶ (2026年版)
この記事のポイント Brevoの代替は「同じ機能をより安く」ではなく、送信の目的別に選び直すと失敗しません。配信数が主役なら従量課金型、EC連携なら購買データ連動型、コストを完全に自分で握るならオープンソース。無料枠は入口としては使えますが、送信ドメインの認証を後回しにすると乗り換え直後に到達率が落ちます。日本語対応はUI・サポート・請求書の3か所を別々に確認してください。
請求額が思ったより伸びた。管理画面が英語で社内に共有しづらい。サポートの返信が遅い。Brevoから離れたい理由は、だいたいこの3つのどれかです。
先に答えを書きます。乗り換え先は「メールで何をしたいか」で決まります。 販促メールの通数が主役なのか、購入履歴に応じた自動配信が主役なのか、システムからの通知メール(パスワード再設定や注文確認)が主役なのか。ここを決めずに料金表だけを並べると、安くなったのに配信が届かなくなる、という一番痛い結果になります。
そもそもBrevo(旧Sendinblue)とは何のツール?

Brevoとは、メール配信・SMS・顧客管理を1つにまとめたマーケティング向けのクラウドサービスです。2012年にフランスで生まれ、2023年にSendinblueから現在の名前に変わりました。
特徴は、販促メールの一斉配信と、システムから自動で飛ぶ通知メール(トランザクションメール)を同じ画面で扱えること。さらに顧客リストの管理や自動配信の流れづくりまで含まれます。中小規模の会社が「メール周りをひとまとめにしたい」と考えたときの定番でした。
そして料金の考え方は、送った通数を基準にする方式が中心です。ここが後で効いてきます。リストが大きくても配信頻度が低い会社には有利。逆に、A/Bテストや多段の自動配信を回して1人の相手に何通も送る運用だと、通数が積み上がって割高に感じます。「Brevoが高い」と感じる人の多くは、実は運用スタイルが料金体系と噛み合っていません。
この噛み合わせを直すのが、代替探しの本質です。
ツールそのものの概要はBrevoのページにまとめてあります。
代替を探す理由は本当に料金?判断軸を先に決める

乗り換えの動機は料金だと思われがちですが、実際にはサポート言語と到達率のほうが深刻な場合が多くあります。まず自分の不満がどれかを切り分けてください。
不満の種類によって、選ぶべき代替はまるで違います。同じ「Brevoをやめたい」でも、行き先が正反対になることがあるからです。
代替探しを始める前に、次の4つのうちどれが自分の状況かを決めておくと、候補が一気に絞れます。
- 通数が増えると請求が跳ねる → 従量課金型か、連絡先数ベースの料金体系へ
- 画面もサポートも英語でつらい → 国内サービス、または日本語UIを持つ海外サービスへ
- 迷惑メール判定が増えた → 送信ドメインの設計を見直す(ツール変更だけでは直らない)
- 機能が多すぎて使いこなせない → 用途を絞った単機能サービスへ
この4つは重なることもあります。ただし優先順位は必ず1つに決めてください。全部を満たす代替は存在しません。
では、候補にはどんなタイプがあるのか。
代替候補は4タイプに分かれる

Brevoの代替は、機能の広さと運用の重さで4つのタイプに整理できます。同じ「メール配信ツール」でも、想定している使い手がまったく違います。
以下は、乗り換え先として名前が挙がりやすいサービスをタイプ別に並べたものです。料金の詳細は各社が随時改定するため、金額そのものではなく「課金の考え方」で比べています。
| タイプ | 代表的なサービス | 課金の考え方 | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| オールインワン型 | Mailchimp、HubSpot | 連絡先数ベースが中心 | リストは大きいが配信頻度は控えめ |
| EC・購買データ連動型 | Klaviyo | 連絡先数+送信量 | ネットショップ運営で売上に直結させたい |
| 軽量・低価格型 | MailerLiteなど | 連絡先数ベース | 機能を絞って月額を抑えたい |
| 開発者向け送信基盤 | Resend、Amazon SES | 通数の従量課金 | 通知メールが主役、画面よりAPI |
| オープンソース | Mautic、Listmonk | ソフトは無料/サーバー代は自己負担 | 社内にサーバーを触れる人がいる |
つまり、乗り換え先を「Brevoの完全な置き換え」として1つ選ぶ必要はありません。販促メールはSaaS、通知メールは送信基盤、と分けるほうが結果的に安く済むケースがかなりあります。
分けるかどうかの判断は、無料枠の使い方とセットで考えると見えてきます。
無料で始めたいなら、どこまで無料で使える?

無料枠は「試す」ためには十分ですが、「本番を無料で回す」設計にすると必ずどこかで詰まります。上限の切り方がサービスごとに違うからです。
無料枠の制限には大きく3つの型があります。1日あたりの通数で区切る型、登録できる連絡先の数で区切る型、そして送信元にサービス名のロゴが入る型。3つ目は見落とされがちですが、法人の顧客向けメールだと体裁の問題になります。
無料枠を比べるときに見るべき項目を整理しました。金額ではなく「何で止まるか」を並べています。
| 確認項目 | 見るポイント | 落とし穴 |
|---|---|---|
| 上限の単位 | 1日の通数か、月間か、連絡先数か | 日次上限は大型配信の日に打ち止めになる |
| ブランド表記 | メール下部にサービス名が入るか | 取引先向けメールでは印象が悪い |
| 自動配信の可否 | 無料枠で自動シナリオが使えるか | 無料では手動配信のみ、という制限が多い |
| サポート | 無料枠でも問い合わせできるか | 到達率のトラブル時に相談先がない |
つまり無料枠は「機能の下見」と割り切るのが正解です。ここで運用を固めると、有料化のタイミングで作り直しが発生します。
無料と並んで質問が多いのが、日本語対応です。
日本語対応は「UI・サポート・請求書」の3か所で見る
日本語対応と一口に言っても、実際には画面の翻訳・問い合わせ対応・経理書類の3つが別々に決まります。ここを混ぜて考えると、導入後に経理から差し戻されます。
海外サービスの多くは、画面の日本語化が進んでいてもサポートは英語のみです。逆に、画面は英語でも日本の代理店経由なら日本語サポートと日本円請求が付く場合もあります。「日本語UIがあるか」だけを調べて決めると、たいてい経理で止まります。
判定に使える3つの観点をまとめました。導入検討の初日にこの3つを埋めておくと、後戻りが減ります。
| 観点 | 具体的な確認方法 | 妥協できる度合い |
|---|---|---|
| 画面の言語 | 公式サイトの言語切替で日本語があるか | 英語でも慣れれば運用可能 |
| サポート言語 | 問い合わせフォームの対応言語表記 | 到達率の相談が発生するなら妥協しにくい |
| 請求まわり | 日本円決済・適格請求書の発行可否 | 法人では妥協が難しい |
要するに、妥協していいのは画面の言語だけです。サポートと請求は運用の継続性に直結します。
社内の他ツールでも同じ確認が必要になるなら、社内監査・チェック業務のAIツール比較を先に読むと、全社的な棚卸しの型が掴めます。
オープンソースは本当に安いのか?
オープンソースのメール配信ソフトはライセンス料がかかりません。ただし、サーバー代と管理する人の時間が丸ごと自分の負担になります。
代表格は、マーケティングの自動化まで含むMautic、大量配信に絞った軽量なListmonkあたり。どちらも自分のサーバーに置いて動かします。ソフト自体は無料。ここまでは事実として明快です。
問題はその先。メールを大量に送るサーバーは、放っておくと迷惑メール扱いされます。 送信元の評判(IPレピュテーション)を育てる作業、バウンス(届かなかったメール)の処理、苦情の受け取り口の設置。この運用を自前で背負えるかどうかが、オープンソースの成否を分けます。
現実的な折衷案があります。配信ソフトはオープンソースを自前で持ち、実際にメールを送り出す部分だけは外部の送信基盤に任せる構成です。これなら管理画面のコストはゼロ、到達率の面倒な部分はプロに預けられます。
| 構成 | 初期の手間 | 月々の費用感 | 到達率の責任 |
|---|---|---|---|
| SaaSをそのまま使う | 小 | 契約プラン次第 | サービス側が主に担う |
| オープンソース+自前SMTP | 大 | サーバー代のみ | すべて自分 |
| オープンソース+外部送信基盤 | 中 | サーバー代+送信従量 | 基盤側と分担 |
つまり、オープンソースを選ぶ判断は「安いから」ではなく「送信の中身を自分で握りたいから」であるべきです。人件費を1時間でも計上した瞬間、多くの小規模チームではSaaSのほうが安くなります。
ここまでの整理 ①代替は料金ではなく用途で選ぶ ②無料枠は下見用と割り切る ③日本語はUI・サポート・請求の3点で見る ④オープンソースは費用ではなく運用の主導権を買う選択。この4つが決まっていれば、あとは移行の実務だけです。
到達率で選ぶなら、どこを比べればいい?
到達率はサービスの優劣というより、送信ドメインの設定と送り方の作法で決まります。ツールを替えただけで改善することは、あまり多くありません。
比べるべきは、そのサービスが到達率を守る仕組みを持っているかどうか。具体的には4つです。
- 専用IPの選択肢があるか(共有IPは他社の影響を受ける)
- バウンス・苦情の自動処理が組み込まれているか
- DMARCレポートの読み方をサポートが案内してくれるか
- 送信前のスパム判定テストが使えるか
このうち2つ目は特に重要です。届かなかったアドレスに送り続けると、送信元全体の評判が下がります。手動で消す運用にしていると、必ず取りこぼします。
もう一点。2024年以降、GmailとYahooが大量送信者に対してドメイン認証(SPF・DKIM・DMARC)と1クリックの配信停止を求める方針を打ち出しました。ここを満たしていないと、どのサービスに移っても迷惑メールに入ります。 乗り換えの前に、まず自社ドメインの認証状態を確認してください。
到達率の話が片付いたら、実際の移行作業に入ります。
移行はこの順番でやると事故らない
移行の失敗は、ほぼすべて「リストを移す前にドメイン認証を済ませていない」ことから起きます。順番を守るだけで大半は防げます。
推奨する手順は5段階です。
- 新しい送信元ドメイン(またはサブドメイン)を決め、SPF・DKIM・DMARCを設定する
- 少量のテスト配信で、主要なメールソフトへの到達を確認する
- Brevoから連絡先リストと配信停止リストを書き出す
- 配信停止リストを最優先で新環境に取り込む
- 配信量を数日かけて段階的に上げる
4番目を飛ばすと、配信停止を申し出た人にもう一度メールが飛びます。これは信頼の問題であり、法的にも触れます。書き出しの手順は各サービスの管理画面で異なるので、解約前に必ず実行してください。契約を切ってからデータを取り出そうとしても、間に合いません。
5番目の「段階的に上げる」は、新しい送信元の評判を育てる作業です。初日から数万通を送ると、それ自体が異常な挙動として扱われます。地味ですが、ここを急いだ分だけ後で苦労します。
移行時に古いテンプレートを全部作り直すことになるので、この機会にメールの見た目も整理すると効率的です。ヘッダー画像を作り替えるならAIイラスト生成ツールの比較が参考になります。自社で画像を量産する体制まで踏み込むなら、ComfyUIとStable Diffusionの違いも合わせて。
用途別、結局どれを選べばいいのか
用途がはっきりしていれば、候補は1つか2つに絞れます。迷う時間のほうがコストです。
- ネットショップの売上を伸ばしたい → 購買データ連動型のKlaviyoが一択。カート放棄や再購入の自動配信が最初から用意されています
- リストは大きいが月数回しか送らない → 連絡先数ベースのMailchimpが噛み合います
- 営業や商談まで一本化したい → HubSpot。ただし機能過多になりやすく、メール配信だけが目的なら過剰
- 通知メールが主役 → ResendやAmazon SESのような送信基盤へ。管理画面は最小限ですが、通数あたりの単価は圧倒的に安い
- メルマガ・ニュースレターの購読が中心 → 配信より購読管理に強いbeehiiv系の設計が合います
- 1対1の営業メールが中心 → 一斉配信ではなくMailshakeのようなアウトバウンド特化型
意外と多いのが、最後の1つと一斉配信を混同しているケース。営業メールを配信ツールで大量に送ると、到達率を自分で壊します。用途が違えば道具も違う。ここは分けてください。
乗り換えないほうがいいケースもある
すべての不満が乗り換えで解決するわけではありません。むしろ移行コストのほうが高くつく状況があります。
次の3つに当てはまるなら、いったん現状維持を勧めます。
- 自動配信のシナリオが10本以上動いている — 作り直しの工数が数週間規模になります
- 請求の増加が一時的なキャンペーンによるもの — 平常時の通数で試算し直すと、乗り換えの効果はほぼ出ません
- 到達率が落ちた原因を調べていない — 原因がドメイン設定なら、どこへ移っても同じ結果です
3つ目が一番多い。到達率の悪化をツールのせいにして移行し、同じ問題を新しい環境で再現する。これは本当によく起きます。
原因の切り分けをAIに手伝わせるなら、公開情報の調査に強いFeloのような検索型AIが役に立ちます。社内で調べ方を共有する段階なら、Meta AIの使い方のような無料ツールの整理も参考になります。
AI PICKS編集部の判定
Brevoは「メール周りを1か所にまとめたい中小企業」にとって、いまも十分に合理的な選択です。乗り換えを検討している人の多くは、実のところツールではなく運用設計で損をしています。通数課金なのに多段の自動配信を回している。ドメイン認証を放置したまま到達率を嘆いている。この2つを直すだけで、不満の半分は消えます。
そのうえで代替を選ぶなら、判定はシンプルです。ネットショップならKlaviyo、通知メールが主役ならResendやAmazon SESのような送信基盤、リストが大きく配信頻度が低いならMailchimp。 この3つの外側にいる人だけが、オープンソースを検討する価値があります。
オープンソースは正直、多くのチームには重すぎます。ライセンス料がゼロでも、到達率を守る作業は消えません。サーバーを日常的に触っている人が社内にいないなら、やめておくのが賢明です。逆にその人がいるなら、配信の中身を完全に握れる構成は破格に強い。
最後にひとつ。乗り換えを決めたら、解約より先にデータの書き出しを済ませてください。順番を逆にした人が、毎年一定数います。
よくある質問(FAQ)
Q. BrevoとSendinblueは別のサービスですか?
同じサービスです。2023年にSendinblueからBrevoへ社名とサービス名が変わりました。古い記事やマニュアルにSendinblueと書かれていても、指しているものは同じです。
Q. 無料で使える代替はありますか?
多くのサービスが無料枠を用意しています。ただし上限の切り方が「1日あたりの通数」「登録できる連絡先の数」「送信元へのサービス名表記」とバラバラです。本番運用を無料枠だけで完結させる設計は勧めません。試用と割り切ってください。
Q. 日本語で使えるサービスはどれですか?
画面の日本語化、日本語サポート、日本円での請求は別々の話です。海外サービスは画面が日本語でもサポートは英語のみ、という組み合わせが一般的。法人で使うなら、適格請求書が発行できるかを最初に確認してください。
Q. オープンソースなら費用はゼロになりますか?
ソフトのライセンス料はゼロですが、サーバー代と運用の手間が発生します。バウンス処理や送信元の評判管理を自分で背負うことになるため、担当できる人がいない組織では結果的に高くつきます。
Q. 乗り換えたら到達率は上がりますか?
サービスを替えただけでは上がりません。到達率はSPF・DKIM・DMARCというドメイン認証の設定と、配信停止の処理をきちんとしているかで大きく決まります。移行前に現状の設定を確認するのが先です。
Q. 移行にはどれくらい時間がかかりますか?
単純なメルマガ配信だけなら数日で終わります。自動配信のシナリオが多い場合は、作り直しに数週間かかることも珍しくありません。テンプレートの数とシナリオの本数を先に数えておくと、見積もりの精度が上がります。
Q. 販促メールと通知メールは分けるべきですか?
分けたほうが安全です。送信元のサブドメインを分けておくと、販促メールの評判が落ちてもパスワード再設定などの重要な通知は届き続けます。ツールを分けるかどうかは費用次第ですが、ドメインだけは分けておく価値があります。
Q. 購入した名簿に送ってもいいですか?
主要なサービスは利用規約で禁止しています。違反が判明すればアカウント停止です。日本の特定電子メール法の観点でも問題があります。自分で集めた同意つきのリストだけを使ってください。
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- Brevoの代替ツール一覧 — 同カテゴリの選択肢を横並びで確認
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- HubSpotの代替ツール一覧 — 営業機能まで含めて見直す場合
次に読むならこれ。 社内のツール棚卸しをこの機会にまとめてやるなら、社内監査・チェック業務のAIツール比較が使えます。メール以外の契約も同じ観点で洗い直せるので、年間コストの削減幅が一段大きくなります。
各ツールの公式サイト(一次情報)
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